欧米との差が歴然 日本の向精神薬の使用法
薬物療法が治療の中心である精神科医療において、これまでの日本では、向精神薬の「多剤大量処方」が当たり前でした。これは、疾患の特徴からくる患者さんごとの個体差が顕著で、また本人の自覚症状や満足感に依る部分も多いため、一層高い効果と継続を求めて治療薬の種類・量を上乗せしていったことに起因していると思われます。
しかし時代とともに、薬理学や治療学は発展し、薬効は上がりました。これに伴い症状と薬理的特徴をマッチさせた薬剤選択が可能になり、一方で副作用にも目が向けられるようになったのです。
米国では、多剤処方と単剤(1剤)処方での治療効果の差についての研究が行われ、その結果「差がない」ということがわかりました。約20年前のことです。これに基づき、単剤処方が欧米でのスタンダードとなり、近年では患者数の8割は単剤処方となっています。しかし日本では、その数は現在でも4割に届かず、約3分の1が3剤以上の処方。なかなか改められていないのが現状です(統合失調症の場合)。
今回の改定はおもに外来診療にかかわるもので、3剤以上の抗不安薬または睡眠薬、4剤以上の抗うつ薬または抗精神病薬を処方すると、精神科継続外来支援・指導料が算定できなくなり、処方箋料・処方料・薬剤料が減算になるというもの。抗不安薬と睡眠薬については、前回改定でも評価の見直しが図られましたが、本改定でそれがさらに厳しくなりました。
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