産後うつ予防ー心のケアに早期から対応、看護師はどうかかわる？

2017年度から厚生労働省は、産後うつを予防するため、原則本人負担の健診費用の助成をはじめると発表しました。今回は産後うつとはどういったものなのか、医療従事者はどうかかわるとよいのかを解説します。

「産後うつ」は、これまで社会的にあまり注目されることがありませんでした。というのも、その実態が表面に現れていなかったのです。しかし、周産期の分野では以前から問題視されており、患者数は決して少なくないと考えられていました。現在では、出産後の女性の10～15％が発症するといわれています。近年では、妊娠時から出産前までを含めて「周産期うつ」とする考え方も出てきました。

国では2014年から妊娠・出産包括支援事業をスタートさせ、妊娠前から育児期まで継続的な支援を行うためのモデル事業が各市町村で行われています。これは、母子保健医療対策であるとともに、児童虐待防止対策として位置づけられており、少子化や高齢出産が進んでいる現状もにらんだもの。退院直後の母子の心身のケアを行う産後ケア事業も、モデル事業の１つとなっています。今回の健診費用の助成も、このような流れを受けたものなのでしょう。