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解説
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西村 甲

鈴鹿医療科学大学 鍼灸学部 教授

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今回は、「高齢化社会における医療・介護の今後」について解説します。


高齢化社会における医療・介護の今後について

今後の傾向については、社会保障・税の一体改革に際してまとめられた資料によると、厚生労働省では、全体の医療・介護サービスの需給に対し、在宅の割合がより増えることを見込んでいます。

医療においては、一般病床(高度急性期・一般急性期・亜急性期・回復期リハ等の各病床を合算)の必要ベッド数は、25年度には現状の129万床から103万床になるとしています。

平均在院日数も大幅に減少し、例えば一般急性期の場合、13~14日から9日程度になるとしています。

一方、在宅医療・介護サービスでは、在宅医療利用者数が1.4倍程度、居住系・在宅介護利用者数が1日あたり25万人程度増えることを見込んでいます。

これらはあくまでも見込みですが、国は「病院には医療スタッフを厚く配置して集中した治療を行い、短期間で在宅に移行させ、十分なスタッフによる手厚い在宅医療・介護サービスを行うことで、より長期化する在宅療養・生活を支える」という将来的なシナリオを想定していることがわかります。

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