執筆
日本褥瘡学会のこれまでの取り組みと今後について
７月11日（金）・12日（土）に第11回日本褥瘡学会関東甲信越地方会学術集会（会長 溝上祐子・公益社団法人日本看護協会 看護研修学校 認定看護師教育課程 課程長）が開催されました。
今回は、特別講演「わが国における褥瘡対策ー最前線」についてレポートします。
日本褥瘡学会の理事長である真田弘美先生（東京大学大学院医学系研究科 健康科学・看護学専攻 老年看護学／創傷看護学分野）が、以下3つのテーマについて解説しました。
- ●診療報酬などについて学会がどのように取り組んできたか
- ●なぜ新しく研究課題として医療機器関連圧迫創傷を取り上げるのか
- ●オーストラリアに学ぶグローバルな視点での褥瘡対策について
在宅に手厚い診療報酬
診療報酬が2年に1回改訂される際に、日本褥瘡学会は指針を提出していると前置きをし、今回、新設・改訂されたポイント11個について説明しました。今回は、この中で特に注目したい内容を紹介します。
- ●院内発生率と有病率だけではなく、院外からの持ち込み褥瘡についても報告を義務づけた
- ●訪問看護開始時と訪問看護中の重症度およびハイリスク項目の報告。その際にDESIGN-Rを使用する
- ●在宅褥瘡対策チームによる在宅患者訪問褥瘡管理指導料の新設
これらの内容を受けて真田先生は「在宅でもDESIGN-Rを使用することで、病院から在宅まで同じ指標で褥瘡対策ができるようになった」と述べました。
医療機器関連圧迫創傷について
指針の策定を今年から1年かけて行い、ベストプラクティスという形で発表することを目指していると話しました。
この医療機器関連圧迫創傷を医療事故ととらえ、発生を限りなくゼロにしていくことを目指すとのこと。そのためには、医療機器メーカーも巻き込んでいかなければならないと、今後について語りました。
3つめのオーストラリアに学ぶグローバルな視点での褥瘡対策については、オーストラリアの学会に参加した際に感じたことを紹介しました。
講演の最後に、2011年と2013年の褥瘡の有病率を比較したデータを紹介。その中で在宅での有病率が半分に減少したことに注目し、在宅患者訪問褥瘡管理指導料が新設されたこともあり、在宅の褥瘡にもっとアプローチしていくことが必要と話し、さらに急性期では医療機器関連の褥瘡を予防していき有病率を下げていくことを目指したいと話しました。
●問い合わせ先
日本褥瘡学会関東甲信越地方会
http://plaza.umin.ac.jp/jspu-kan/
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