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緑内障の認知度に地域差――眼科受診意向には病気への理解や恐怖も関連

 緑内障は初期には自覚症状が乏しく、進行する疾患であるため、早期発見・治療には眼科受診につなげるための啓発が重要となる。こうした中、日本人の緑内障に対する認知度には地域差があり、特に女性では、仙台市・富谷市の調査回答者で、その他46都道府県の回答者より認知度が高いことが、オンライン調査で明らかになった。また、眼科受診行動には、緑内障に関する知識や理解に加え、緑内障への懸念や恐怖なども関連していた。研究は、東北大学医学部眼科学教室の檜森紀子氏、中澤徹氏らによるもので、詳細は9月3日付の「Japanese Journal of Ophthalmology」に掲載された。

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 緑内障は、世界および日本で失明の主要な原因疾患となっている。2004年の多治見スタディでは、緑内障患者の大半が自身の疾患を認識しておらず、2022年の久山町研究でも未診断例が高頻度に認められている。近年は、日本緑内障学会による「ライトアップ in グリーン運動」などの啓発活動も行われているが、一般の人が緑内障をどの程度認知しているのか、また地域や性別によって知識や眼科医療への意識に違いがあるのかは明らかになっていない。このような背景から、研究グループは、日本人の緑内障に対する認知度の現状を調べ、地域や性別による違いを検討した。

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